「設備管理」の位置づけ

経営意思を具現化する経営マネジメントにおいて、設備に関わる部分は共通的に、横串としての設備管理が担っています。

このように各分野から見れば“下支え”の「設備管理」ですが、横に大きな広がりを持つことから、経営に直結した機能として捉える必要があるでしょう。

「設備管理」の歴史

第二次大戦後の復興期に、我が国では多くの工場やプラントが建設されました。設備に関わる技術は欧米からもたらされ、同様に保全の技術も輸入されてきました。
つくればつくるだけ売れた“右肩上がり”の時代から安定生産の時代にかけて、設備が壊れたら直す「事後保全」から壊れる前に手を打つ「予防保全」へ、そして全員参加で生産現場を良くする「TPM^＊」へと、現場での取組みを主体として設備管理は進化し続けています。特にTPMによって、設備管理の中に、オペレーターの役割や改善文化が取り入れられたことが特徴といえます。当会（JIPM）が社団法人化されたのは、正にこの間の1981年です。

^＊TPM：全員参加の生産保全/Total Productive Maintenance

しかし時代が進むにつれ、設備は古くなり（設備の老朽化、高経年化）、能力の高いベテランが退職していきます。欧米では、わが国より一足早くこの問題が顕在化し、1990年代からリスクマネジメントの考え方を設備管理に取り入れるようになりました。我が国では、2000年代に入る前後から事故や災害が増加しはじめ、設備管理が経営課題として認識されるようになったのです。これに対応して、当会では、経営にとって最適な設備管理の仕組みを「MOSMS^＊」として提案しています。
^＊MOSMS：経営に資する戦略的保全マネジメントシステム/Maintenance Optimum Strategic Management System

「設備管理（保全）」に使う要素技術は、進化に伴い増加していきますが、古い技術が捨て去られることはありません。拡大する一方といえます。すなわち、変化する状況に応じて、新旧の技術を使いこなしていくマネジメントが重要といえるのです。昨今では、ICT、IoT、AIなどの情報技術の活用が広く論議されています。

「設備管理」の定義と範囲

「設備管理」という用語は、JIS（日本工業規格）においては「生産管理用語」の中で定められています。その定義としては、
『設備の計画、設計、製作、調達から運用、保全をへて廃却・再利用に至るまで、設備を効率的に活用するための管理。（備考 ：計画には、投資、開発・設計、配置、更新・補充についての検討、調達仕様の決定などが含まれている）』とされています。
また、JISの「設備管理」の中で、「保全」や「設備保全」がそれぞれ定義されていますので、少しく複雑です。
そこで当会においては、　「設備管理」と「保全」を同義としてとらえ、次のように定義したいと思います。

「設備管理」または「保全」：企業の永続的な経営を可能にし、経営者、従業員、顧客、株主などの利害関係者（ステークホルダー）の利益を最大にするために、プラントおよび設備の全ライフサイクル、すなわち①設計・製作、②調達、③施工・試運転、④運転、⑤検査・整備（補修を含む）、⑥廃棄の各段階で期待される機能を保ち、それによってサイト内・外のロス・リスク低減に寄与する役割および組織的機能を「設備管理」または「保全」と呼称します。

重要なのは、“設備が壊れたら直す”という狭い範囲ではなく、設計－運転－検査・整備（補修）というすべての段階で設備が健全であるようにマネジメントすることが、「設備管理」であるということです。

設備管理（保全）の機能の例（設備管理のライフサイクル段階別）