『メンテナンス実態調査「附属書 設備保全コストデータ編」』

本書は、2023年７月に発行した「メンテナンス実態調査報告書」の附属書です。設備管理・保全に関する費用および人員数についての実績と、国家統計をもとにした推計値をまとめたものです。

＊当会会員・回答者にはPDFファイルを無償で配布しております。ご購入の前にご確認ください。

＜主な内容＞1．設備管理・保全に関する費用（1）保全費比率と総保全費推計（2）「保全費」の構成（3）「全設備投資額」に対する「維持更新費用」割合（4）「保有している設備の合計金額」に対する「維持更新費用」（5）「総保全費」に占める情報技術の割合（6）「総保全費」に占めるカーボンニュートラル（CN）対応の割合（7）全外注費用のうち、保全に関わる外注費用の割合（8）全外注費用のうち、設備診断・検査に関わる外注費用の割合

2．設備管理・保全の人員数（1）設備管理・保全の人員数の推計（2）保全のスキル保有者比率3．参考分析 保全費関係のデータのクロス分析

保全の仕組み関する質問事項をもとに、当会で設備保全に関する6つの視点から診断するサービスです。

あるべき姿を把握し、「課題設定」「優先順位付け」にご活用いただけます。

お申込みはこちら

2023年度の『外注技能工の単価調査』報告書の実費頒布を開始しました。こちらよりお申込みいただけます。

主に、装置型産業の設備・装置のユーザーであり、メンテナンス関連の工事をアウトソーシング（外注）している事業場を対象としています(4－6月の外注実績)。

なお、昨年度までの調査結果報告書は、こちらからご購入いただけます。

3級技能検定の実技試験課題を用いた人材育成マニュアルを公開しました。

このマニュアルには、過去の機械保全技能検定 3 級実技試験で出題された課題を一つの事例として取り上げ、その実技課題に含まれる技能の内容、具体的な実施方法（作業手順）を掲載しています。

なお、本マニュアルは、機械保全技能検定 3 級電気系保全作業の実技試験に合格する観点から解説したものではありませんが、過去の実技試験の課題を使用した解説となっているため、現職の技能検定委員など関係者がこれを用いて、講師として受検者を指導してはならないことに留意してください。

※本マニュアルは、2023 年時点の法令を参考に作成しております。

マニュアルは、こちらのページにて公開しております。

　日本プラントメンテナンス協会は、会員・購読者の皆様の利便性を図るため、10月1日より機関誌「プラントエンジニア」（月刊）の電子版公開サービスを開始いたします。

　このサービスでは、本誌のすべてのページを、Webブラウザーで読むことができるようになっており、皆様にとても便利なサービスになっています。ぜひ、ご利用ください。

⇒プラントエンジニア誌電子版　2022年9月号はすべての方に公開しております！

●利用対象：日本プラントメンテナンス協会会員、定期購読者限定

●利用方法：プラントエンジニア10月号（9月27日発売）の奥付に掲載されているURLまたはQRコード、パスワードでアクセスしてください（URL・QRコード、パスワードは毎号の奥付に掲載いたします）。

パスワードは、毎号異なります。

●開始日時：10月1日

●注意事項：

・本データは閲覧のみで、印刷はできません

・無断の複製やイントラネットやインターネットへのアップロード・転送等は、著作権および出版権の侵害となりますのでご注意ください

●問い合わせ：プラントエンジニア編集部（Tel.03-6865-6081）まで。

2022年8月1日より、下記の調査報告書はPDF版のみとなり、冊子版の頒布は終了いたします。

・2012～2021年度「外注技能工の単価調査報告書」

・2012～2020年度「メンテナンス実態調査報告書」＊2021年度版は、すでにPDF版のみで頒布を開始しております

当会では、「役に立つ現場ツール」の頒布に当たり、諸経費削減やコストダウンに努めてまいりましたが、昨今の物流コスト状況に鑑み、2022年7月1日（金）受注分より、「役に立つ現場ツール」の梱包・送料を以下のとおり改定させていただくこととなりました。 何卒事情ご賢察のうえ、ご理解賜りますようお願い申しあげます。

■ 改定前の梱包・送料 550 円（税込）→ 改定後の梱包・送料 990 円（税込）

■ 改定日：2022年7月1日(金)受注分より

2020年度メンテナンス実態調査報告書の実費頒布を開始しました。

こちらよりお申込みいただけます。　↓↓

調査研究報告書

https://www.jipm.or.jp/report/

年度版メンテナンス実態調査：No.00306

報告書・資料・ツール：2020年度メンテナンス実態調査報告書（冊子版）（資料No-167）

★ここからお申込みください！

★社団化40周年記念事業として、日本語版『MOSMS実践ガイド』の英語版　『MOSMS Practice Guide』（2011年発行）の全編を新たに英語翻訳！　より分かりやすい英語に！

★【Appendix】として、GuideForm of Maintenance level evaluation（「保全水準評価」フォーム）に Criteria for Maintenance Level Evaluation （5段階「評価基準」 ）を新たに翻訳追加！

★CD－ROMには、英語版PDFファイルと日本語版PDFファイルを収録！

＊CD－ROMではなく、海外版ホームページ（https://jipmglobal.com/）からPDFダウンロード購入も可能です。

「設備管理の人材育成に関する実態調査報告書」概要編をご覧いただけます。

当会は、会員企業の活発な活動に支えられ、2021年に社団法人化40年周年を迎えることができました。この記念事業の一環として、「設備管理の人材育成に関する実態調査」を実施いたしました。本調査結果では、設備故障やトラブルに真剣に向き合うほど、自社での人材育成の大切さに目覚める率が高く、とくに保全部門での人員数増加が図られる傾向にあることが示されています。また、ライフサイクル段階（設計－運転－保全）での人材育成の状況や、人員構成と経験年数との関係など、「設備管理と人材」に関するさまざまな側面からの貴重な結果を得ることができました。

下記より、「設備管理の人材育成に関する実態調査報告書」概要編をご覧いただけます。

「設備管理の人材育成に関する実態調査報告書」概要編です。

https://www.jipm.or.jp/company/report/images/210406_1.pdf

上記を含めました「公開資料」のページです。

https://www.jipm.or.jp/company/report/

「公開資料」に、MOSMSに関する配布冊子・資料9点を追加しました。

＜配布冊子＞MOSMSの活用

＜配布冊子＞MOSMS診断から始める計画保全（2009）

＜配布冊子＞危機管理と保全経営（2011）

＜配布冊子＞永続的な工場経営を目指す（2013）

＜配布冊子＞保全水準評価ご案内（2015）

＜配布冊子＞保全水準評価事例（2010）

＜配布冊子＞最適な設備管理の「仕組み」（2018）

＜配布冊子＞定修検査・修理のICT/IoT 技術適用モデル（2019）

＜配布冊子＞黄金のトライアングル進め方の手引き（2019）

「公開資料」の「保全経営／設備管理に関する資料」からご利用ください。

当会は、会員企業の活発な活動に支えられ2021年に設立40年を迎えます。この記念事業の一環として、主に我が国製造業における産業構造変革期の課題を考慮した設備管理の人材コンピテンシーと、人材育成および要員数等について実態調査を実施することといたしました。

本調査の結果集計は、守秘契約に基づく委託契約に基づき株式会社富士キメラ総研に委託しており、同社より「調査ご協力のお願い」をお送りさせていただきました各位には、2020年7月6日（月）～9月30日（水）の間に専用サイトからご回答いただいております。

本調査分析結果の公表につきましては、「年度版メンテナンス実態調査」と同様に、

①調査結果の集約版を『報告書概要』として、当会ホームページ内の「公開資料」コーナーで掲載します。

②調査結果の主だった内容を、冊子（報告書）として発行し、当会会員企業（正会員および事業所会員）に一部ずつ無償配布いたします。この他の希望者には、実費で頒布いたします。頒布価格は、「メンテナンス実態調査」と同様を予定しております。

③詳細な結果データをPDFファイルで収録した報告書CD-ROMは、本調査の「詳細調査項目」ご回答者にのみ無償配布をし、調査ご回答者以外への頒布、配布はいたしません。

また、調査結果の公表時期は2021年4月末を予定しています。

なお、当会会員企業各位には、「2020年度メンテナンス実態調査」のお願いを別途申し上げる予定です。こちらは、本年9月にご依頼申し上げる予定です。

●　ご回答に関する問合わせ（回答送付先（調査集計委託））株式会社富士キメラ総研　　担当：第二部門　石川博満住所：103-0001　東京都中央区日本橋小伝馬町1-5　PMO日本橋江戸通TEL： 03-3664-5839　　E-Mail： hishikawa@fcr.co.jp

●　調査項目内容に対するお問い合わせ公益社団法人日本プラントメンテナンス協会調査研究・広報部長　若槻茂〒101-0051　東京都千代田区神田神保町3-3　神保町SFⅢビル5階Tel: 03-6865-6081　　E-Mail： rd@jipm.or.jp